膵臓移植について | 藤田医科大学病院

膵臓移植の種類

膵臓移植はドナーの種類により以下の2つがあります。

①脳死または心停止膵臓移植

亡くなられた方から提供いただいた膵臓（および腎臓）を移植するもの。

日本臓器移植ネットワークに登録された患者さんが選択され、緊急手術で移植を行います．2023年5月現在、わが国で脳死または心停止膵臓移植を実施できる認定施設は下記21施設です。

②生体膵臓移植

生体腎移植と同様、血縁者または配偶者より膵体尾部（膵臓の半分）、（および腎臓の１つ）を移植するもの。

脳死・心停止膵臓移植認定施設

１.北海道大学病院　　　　　　　　　　　　　　　　10.京都府立医科大学病院
２.東北大学病院　　　　　　　　　　　　　　　　　11.東京医科大学八王子医療センター
３.東京女子医科大学病院　　　　　　　　　　　　　12.新潟大学医歯学総合病院
４.日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院　　13.藤田医科大学病院
5.大阪大学医学部付属病院　　　　　　　　　　　　 14.香川大学医学部付属病院
6.福島県立医科大学付属病院　　　　　　　　　　　 15.獨協医科大学病院
7.神戸大学医学部付属病院　　　　　　　　　　　　 16.京都大学医学部付属病院
8.広島大学病院　　　　　　　　　　　　　　　　　 17.長崎大学病院
9.九州大学病院　　　　　　　　　　　　　　　　　 18.埼玉医科大学総合医療センター
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 19.琉球大学病院
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 20.筑波大学附属病院
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 21.自治医科大学附属病院

腎移植を行う場合の手術方法

①膵臓と腎臓を一緒に移植する方法（膵・腎同時移植：ＳＰＫ）

レシピエントがⅠ型糖尿病で糖尿病性腎症による慢性腎不全を合併している場合に行われる手術です．

レシピエントに膵・腎同時移植を行う事でQOLの著しい改善がみられます。

また、新たな膵臓で、新たな腎臓を高血糖から保護できるとともに、膵臓では難しい拒絶のモニタリングを腎臓で行えるメリットもあります。

②腎臓移植を行った後、膵臓を移植する方法（腎移植後膵臓移植：ＰＡＫ）

移植された腎臓はⅠ型糖尿病により常に高血糖にさらされているので、時間の経過とともに糖尿病性腎症に再びなってしまいます。そこで腎臓移植後に膵臓移植することでそのリスクを避けることが出来ます。

③膵臓のみを移植する方法（膵臓単独移植：ＰＴＡ）

まだ、糖尿病性腎症になっていない1型糖尿病の方に実施される手術です。

膵臓移植の適応

膵臓移植の適応は糖尿病専門医の治療によってもなお血糖コントロールが困難であるⅠ型糖尿病の患者さんで糖尿病の合併症が危惧される方です。
糖尿病性腎症のため腎不全を伴っている患者さんには膵臓と共に腎臓も同時に移植します。脳死・心停止下の膵臓移植の対象は以下に示した適応基準に該当する患者様であり、かつ該当患者さんが居住する地域の適応委員会において臨床経過および臨床検査データなどをもとに、十分に検討し適応ありと判断された場合です。
また、生体膵臓移植に関しても以下の適応基準を満たし、本人、家族が移植を希望する場合に生体膵臓移植適応評価を行うことに関する同意を得て、同意書を作成し、適応評価を行います。適応評価は院内適応検討委員会で審査される。適応ありとされた場合には、レシピエント、ドナー候補者およびご家族に生体膵臓移植説明書を渡し説明し、説明後の確認書を作成します。

膵臓移植の適応基準

１．対象

①腎不全に陥った糖尿病患者であること。

臨床的に腎臓移植の適応があり、かつ内因性のインスリン分泌が著しく低下しており移植医療の十分な効能を得る上では膵腎両臓器の移植が望ましいもの。患者は腎移植をうけてもよいし、腎移植と同時に膵臓移植を受けるものでもよい。

②ＩＤＤＭ患者で，糖尿病学会認定医によるインスリンを用いたあらゆる治療手段によっても血糖値が不安定であり代謝コントロールが極めて困難な状態が長期にわたり持続しているもの。本例に膵単独移植を考慮する場合もある。

２．年齢

年齢は原則として６０才以下が望ましい。

３．合併症または併存症による制限

①糖尿病性網膜症で進行が予想される場合は、眼科的対策を優先する．

②活動性の感染症、活動性の肝機能障害、活動性の消化性潰瘍。

③悪性腫瘍：原則として、悪性腫瘍の治療終了後少なくとも5年経過し、この間に再発の兆候がなく、根治していると判断されるときは禁忌としない。しかし、その予後については腫瘍の種類・病理組織型・病期によって異なるため、治療終了後5年未満の場合には、腫瘍担当の主治医の意見を受けて、移植の適応が考慮される。

⑤その他：地域移植適応検討委員会（仮称）が移植治療に不適当と判断したものも対象としない。